スマートジャパン最新記事一覧

青森県で3つのメガソーラーが同時稼働、1万5000世帯分を発電

2017-12-01T13:00:00+09:00

エクイスエナジーが青森県七戸町に開設した3カ所の太陽光発電所が稼働。1万4950世帯分に相当する年間発電量を見込んでいる。

19.8kwの小型風力に20年保証、日本で使えるデンマーク製

2017-12-01T11:00:00+09:00

1kWh当たり55円と、FIT制度の中で最も高い買い取り価格が設定されている小型風力。20年の製品保証付きの製品が登場した。

海の酸性化は予想より早く進行、気象庁が情報提供へ

2017-12-01T09:00:00+09:00

気象庁は、地球全体の海洋酸性化情報を毎年定期的に提供すると発表した。また、海洋酸性化が地球全体で、従来予想よりも早く進行していることを確認した。

普通・急速・ワイヤレス――EV充電インフラはどう普及するのか

2017-12-01T07:00:00+09:00

電気自動車やプラグインハイブリッド車の市場拡大が急加速する中、普及を支える充電インフラ市場は今後どのように推移するのか。富士経済がその展望をまとめた。

パーム油の残さを自動車燃料に、メタン回収効率99％

2017-11-30T11:30:00+09:00

大阪ガスはタイで農業残さを利用してメタンガスを製造し、天然ガス自動車に供給する実証事業を開始した。

全固体電池チップを量産へ、環境発電に最適

2017-11-30T09:00:00+09:00

TDKは充放電可能な小型のオールセラミック固体電池を開発した。Bluetoothビーコン、環境発電システムなどに最適だという。

“消火できる“蓄電池を実現、寿命も延ばせる新電解液

2017-11-30T07:00:00+09:00

東京大学とNIMSらの研究グループは、消火機能を備える新しい有機電解液を開発した。電極の劣化も少なく、安全かつ高エネルギー密度を両立する新型二次電池の実現を後押しする成果だ。

食品卸のトーホー、太陽光発電で自家消費

2017-11-29T11:00:00+09:00

トーホーグループ子会社のトーホー・北関東は、本社・宇都宮支店の屋上で進めていた全量自家消費用の太陽光発電設備の設置工事が11月30日に完了し、発電を開始すると発表した。

電気料金が1360万円安く、所沢市が防犯灯をLED化

2017-11-29T07:00:00+09:00

所沢市は市内の防犯灯7100灯をLED化する。自治会などの電気料金を年間約63％、約1360万円削減できる見込みだという。

建物内の異音を可視化、大成建設の音源探査システム

2017-11-29T06:00:00+09:00

大成建設は、建物内の異音箇所を高精度に可視化する音源探査システム「TSounds-Radar」を開発したと発表した。

日本の最終エネルギー消費は6年連続で減少、電力は3年振りの増加に

2017-11-28T11:00:00+09:00

資源エネルギー庁は2016年度のエネルギー需給実績の速報値を公表。最終エネルギー消費は前年度比1.0％減となり、6年連続で減少した。

電力価格でエネルギー消費を制御する技術、不安定さの謎を解明

2017-11-28T09:00:00+09:00

電力価格を調節することで電力消費の抑制・促進を行う「リアルタイムプライシング」。このほど、名古屋大学と岡山県立大学の研究チームがこのシステムの弱点とされていた“不安定さ”を解決する条件を解明。スマートグリッドの構築に必要な技術とされるリアルタイムプライシングの実現に貢献する成果だという。

2050年のエネルギー、水素が世界の2割を締める可能性――水素協議会が報告

2017-11-28T07:00:00+09:00

世界の自動車、エネルギー関連企業などが参加するHydrogen Councilが報告書を公表。2050年までに世界のエネルギー消費量全体の約2割を水素が担う可能性があるとしており、そのCO2削減効果や経済効果などのメリットについても言及している。

暗所も自在に撮影できる、清水建設がカメラ架台を開発

2017-11-28T06:00:00+09:00

清水建設は、暗い閉所を撮影できる照明付き全方位撮影カメラ架台の販売を開始したと発表した。既に三井不動産リアルティから300台の購入予約を受けているという。

風力発電のタービン検査にAI活用、検査時間4分の1に

2017-11-27T11:00:00+09:00

シーメンス・ガメサが風力発電用タービン羽根の品質検査に、富士通のAIを活用。熟練技術者が6時間をかかっていた超音波画像の確認時間を、1.5時間に短縮した。

太陽光パネルの廃棄処理、PVテクノが事業開始

2017-11-27T09:00:00+09:00

10年、20年にわたって発電に利用される太陽光パネル。PVテクノサイクル（東京都大田区）は、独自の分離技術を用いた太陽光パネルの廃棄処理の請負事業を開始した。

行動経済学の知見は、日本の省エネの切り札となるか

2017-11-27T07:00:00+09:00

行動経済学の知見を活用して、家庭部門の省エネを目指すーー。日本でこうした実証プロジェクトがスタートした。生活者を「そっと後押し」して省エネ行動を促すという、その実証の内容とは？

太陽光発電と農業を両立、静岡県でソーラーシェアリング

2017-11-24T11:00:00+09:00

多摩川ホールディングスが静岡県島田市で、ソーラーシェアリング事業に着手。出力406kWの太陽光発電システムを利用し、発電事業と農業の両立を図る。

エネルギー×AI市場、2025年度までに81倍の成長予測

2017-11-24T09:00:00+09:00

富士経済は、住宅やエネルギーなどの分野でAIを搭載した機器やサービスの国内市場予測を発表した。AI活用による業務・産業向け省エネサービスでは、2025年度の市場規模が2017年度比で81倍に拡大するという。

大和ハウスが“Googleハウス”を提案、AI・IoTで住宅はどう変わるのか

2017-11-24T07:00:00+09:00

大和ハウス工業は2017年11月22日、同社のコネクテッドホームブランドとなる「Daiwa Connect」プロジェクトを発表した。Googleが提供するスマートスピーカー「Google Home」を"家"のインタフェースとして採用し、新たな住まい価値の提案を行う。

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